若年性認知症の場合、うつ病や更年期障害など他の病気と区別がつきにくい場合があり、専門の医療機関に受診したり、診断がつくまでに時間がかかることが多々あります。

職場と家庭では様子が異なったり、自分では変化に気づけない場合もあるため、ご本人やご家族だけでなく、職場の人や友人など周りが異変に気づき、早めに受診を勧めることが大切です。

もし認知症を発症しても、早期に診断を受け、適切な治療を受けることで、認知症の進行を遅らせることができます。

また、診断後早期に相談することで、制度の利用が有利になったり、生活の見通しを立てやすくなります。

若年性認知症相談窓口では若年性認知症のご心配がある方に対して、受診先などのご相談にも応じています。もしかしてと思った時には、若年性認知症相談窓口にご相談ください。

・制度が利用しやすい

若年性認知症の人が利用できる制度の中には、初診日（最初に病院に行った日）から一定期間経過しなければ利用できないものがあります。早期に受診することでそれらの制度も早期から利用することができます。また、初診日が在職中か退職後かによって、利用できる制度が異なり、在職中に受診した場合の方が経済的な支援を受けやすくなっています。

仕事が上手くいかなくなってきて退職した方が、後になって病気だったと分かる場合もあります。仕事が上手くいかない背景には病気が隠れている可能性もあるため、これまでと違う様子が見られたら、退職前に受診することが大切です。

・生活設計を立てやすい

認知症の診断を受けた場合でも、制度やサービスを利用して経済的な負担を軽減したり、その人に合わせた居場所を見つけることができます。また、病気について、ご本人・ご家族が時間をかけて理解することができ、今後の生活について考えることができます。

・進行を遅らせる治療が受けられる

認知症の診断を受けた場合、原因疾患に応じて症状の進行を抑える治療やリハビリを受けることができます。また、治療が可能な認知症の場合もあり、その場合には早期に治療を受けることで完治する場合もあります。